ハルマゲドンの大峠 ノストラダムス予言研究家ザール隊長

日月神示:春マケ、夏マケ、秋マケ、冬マケてハルマゲドンとなるのざぞ、早う改心せんとハルマゲドンの大峠越せんことになるぞ。 日月神示を参考にノストラダムスの予言を研究しています。2016年から2025年までは正念場のときです。2023年、北海道の長雨から日本はいよいよ厳しい状況となります。2024年は北日本と首都直下の大地震があるようです。北海道・東北・関東はほぼ間違いなく住めなくなくなりますね。国民は淘汰され、3500万人ほどになるようです。日月神示では掃除・洗濯・身魂磨き・改心という言葉が頻繁に使われています。カルマの浄化が大切です。 日月神示に関しては中矢伸一さんの著書などから転載した記事もあるので読んでいただければ幸いです。

カテゴリ:洗脳・愚民化政策・支配層・秘密結社 > 与国秀行

コカ・コーラの名前の由来はコカインを原料としていたことであり、ペプシ・コーラの名前の由来は食品加工・胃腸薬・洗剤などとして使用されている「ペプシン」である。

イメージ 1

イメージ 2

イメージ 3

コカ・コーラは農薬、トイレの便器・食器の洗浄剤や脱色剤としても使える。

※【与国秀行】衝撃!コカ・コーラの新事実/一握りの富裕層が世界を牛耳っている(動画は削除)

                              99431542_10224054563980337_543375128868683776_n
             



日本の政治献金については「政治資金規正法」という法律によってルールが定められています。

日本では、政治献金の金額には上限が定められています。

個人が政治献金をおこなう場合は、献金先は「政党」か「政治団体」のいずれかになります。

政党に寄附をするときは1団体につき年間2,000万円まで、政治団体に寄附をするときは1団体につき年間150万円までと制限されています。



イメージ 1

        『(株) 貧困大国 アメリカ』(2013/6/28)の著者 堤未果 

 一言でいうとですね。
 (アメリカは)上位1%が国の方向性を握ってしまっている。
 スーパーリッチな1%の人々は顔が見えないんですね。
 他の国に住んでいる投資家だったろとか。
 「一人の独裁者」ではなくて、まあやっぱり、「多国籍企業」が一番大きいかなという感じですね。
 今のアメリカは「独裁資本主義」。
 もしくは「株式至上主義」。
 全体的に「一つの国家が株式会社化していく」というモデルケースなんです。
 企業にとって「買えないもの」はないんですね。
 例えば、世論の反対を避けるために、「マスコミ」を買ってしまう。
 日本でもありますよね。
 ある種の情報を出させないために、マスコミのスポンサーになってしまうとか、(スーパーリッチたちは)「政治も買ってしまおう」と思ったんですね。
 これはいろんなやり方があって、例えば、選挙献金だとか。
 2010年に、(選挙献金は)青天井になったので、いくらでも献金できるようになったんですね。
 その代わりに「この法律ちょっと変えてね。規制緩和してね。」という風にやっていたため、法律がどんどん、他 国籍企業に都合の良いものに変わっていってしまった。
 一つの国家が「株式会社」のようになり、その株主は多国籍企業であったり、投資家であったり、でも他の国にいるかもしれない。
 顔が見えないわけです。
 「法律を動かせる」ということは「その国を動かせる」ということなんで。
 オバマ大統領が最初に当選した選挙の時、業界から何千万ともらっているわけですね。
 彼はきちんと見返りを返しました。
 軍需産業から献金された分はイラク戦争とアフガニスタンに増兵したし。 
 医療業界、製薬業界から何千憶と献金をもらったので、“オバマケア”という「医療保険に入らなければ違法」という法律を作ってしまった。
 教育ビジネスからお金をたくさんもらっていたので、学校の民営化を進めていたりですとか。
 ちゃんときちんと誠実に(献金の見返りを)返しているわけですね。
 他の国からも献金を受けたし、こないだは史上最大の選挙資金が使われていたんですね。
 その時は日本円で4800億円使われたんです。
 これだけお金が動くということは、選挙自体が「商品」なんですね。

【清水有高】(株)貧困大国アメリカ 堤未果さん著 感想 民主主義の一員として読むべき本の一つ https://youtu.be/6eOPOcjsseM?list=TLPQMjAwNjIwMjB0M9G1dwYuQA

※自民党も大企業から多くの献金をもらっており、政府は大企業の有利な法律がどんどんできているようです。国家戦略特区という名の規制緩和。加計学園が問題になっていますね。そして法人税は下がる一方。法人税を下げなければ、消費税は必要なかったと言われています。日本には特別会計というものがあり、その特別会計から与党と癒着のある会社の事業費として支払われることが多いようなのです。

イメージ 2
               
                                        3S政策

3SとがScreen(映画やテレビ)、Sport(スポーツ)、SEX(性産業)のことである。
彼ら(アメリカ)は、日本人の関心が映画やテレビ、スポーツ、性的なものばかりに関心を向けて国家や政治には向かないように仕向けたというのだ。

イメージ 3

      電通批判を行ってテレビから姿を消した政治評論家森田実さん

彼のユーチューブ、バンされたために動画消えました。

3月17日
来週のスケジュール:21日(火)=「共謀罪」閣議決定 &WBC決勝
             22日(水)= WBC決勝           
             23日(木)= 籠池氏の証人喚問& W杯アジア最終予選

※選抜高校野球があるので、籠池氏の証人喚問の国会中継はないようです。

    イメージ 4イメージ 1
         


※昨年の参議院議員選挙で朝日健太郎氏・今井絵里子氏が当選したのは日本が
まさに3S政策にはまっている証拠です。

関連


我々は自由ではなかった!

イメージ 1

イメージ 3

イメージ 2

イメージ 4

イメージ 5

↑このページのトップヘ